改正FIT法的には、発電量を適正に管理すること、となっており、遠隔監視システムの設置を推奨しております。
発電所のO&Mを行う立場から言いますと、遠隔監視がないと目隠しして車を運転しているようなものです。
直線だけを走っていれば、目隠ししててもぶつからないかもしれませんが、当然、そのうちカーブもあります。前が見えていなければ道から外れて大事故になることは必然でしょう。
太陽光発電も同様に、問題がない時には遠隔監視システムのありがたみは分からないかもしれませんが、なんらかトラブルが発生した時に、「なぜ付けていなかったのか！」と嘆くことになります。
遠隔監視を付けないデメリットの具体例は以下のような感じです。
「風災で発電所のパネルが飛散していることに気が付かなかった。しばらく後に、たまたま行ってはじめて気がついた」、
「売電が止まっていることに電力会社からの電力購入量のお知らせで気がついたが、ほぼ１ヶ月間分の損失」など。
これは実際にあった話しです。
しっかり売電しているつもりが…
ここまでひどくないにしても、
「50kWの発電所で５台のパワコンのうち、１台が止まっていることに長い間気がつかなかった」
ということは、よくあること、と言っても良いほどです。
ちなみに、5分の1のパワコンが止まっている、ということは２０％ダウン。
売電金額を年間200万円とすると、その２０％は40万円の損失となります。
20年間の売電期間を考えれば、このようなトラブルが複数回発生してもなんらおかしくありません。
40万円あれば遠隔監視システムを設置する初期費用は十分まかなえます。
少しの金額をケチることで、結果的に大きな損失に繋がるかもしれません。
遠隔監視システムの設置は強くお勧めします。
実際に痛い目に会った発電事業者をこれまで目の当たりにしているからです。
2017/11/26 エナジービジョン 代表取締役 奥山 恭之
